大同火災海上 積立普通傷害保険/ 積立傷害保険の保険料・保険金額・補償内容を評価 レビュー

大同火災海上 積立普通傷害保険
オススメ度:
2
保険会社:
大同火災海上
名称:
積立普通傷害保険
保険期間:
3~5年間
補償:
死亡・後遺障害・入院・通院
返戻率:
94.6% ※100万円払い込み時
特徴:
毎日の安心の向こうに見える確かな手ごたえ

大同火災海上 積立普通傷害保険は他社より優れている面と劣る面が混在?

大同火災海上は「郷土の損害保険」として沖縄県を地盤とする独立系の損害保険会社で、本店を含めて支店も東京支部以外には全て沖縄県内に構えている。以下、同社の積立傷害保険の概要を記載し他社の積立傷害保険と比較する。

大同火災海上 積立普通傷害保険の保険料・返戻金・保険金及び補償内容

まず補償内容(補償範囲)だが、他社同様にケガによる死亡・後遺障害・入院・通院時に保険金を受け取れる。他社ではまちまちの個人賠償責任補償も付帯している。これらの補償は「一歩先ゆく大きな安心プラン」とノーマルプランで、各保険金額が異なり前者の方が保険金額は大きいが、後者の方が満期返戻金に対して保険料の合計が安くなる。およそ各保険金が半額になるが、返戻率が5%以上の差があるため、貯蓄性を重視するならノーマルプランで十分だろう。

保険料(年払い)も2つのプランで分かれるが、主に満期返戻金の額と満期を3年か5年かで差が出てくる。満期返戻金は20~100万円までで調整でき、満期が5年よりも3年の方が安いため3年の方がお得だ。さらに個人賠償責任補償を外すことで、保険料が数千円安くなる。自動車保険・火災保険などに既に付帯しているなら、割愛して保険料を節約するのも手だ。

次に下図では各社の積立傷害保険を、保険期間、死亡/後遺障害の保険金額・入院と通院時の保険金日額と支払い限度日数・手術の保険金額、個人賠償責任が基本補償or特約かと保険金額を比較した。基本的には一時払い100万円コースとしているが、東京海上のみ30万円プランのみ公となっているため30万円とした。

さらに、積立傷害保険は返戻率(保険料総額に対して満期返戻金が幾ら支払われるか)が100%になることは基本的にない。しかし、可能な限りお得に保険を利用する観点から返戻率も比較した。

名称 東京海上
ファイン
損保ジャパン
ゆとりーど
損保ジャパン
スーパーX
三井住友海上
GKケガ
積立
三井住友海上
GKケガ
スーパー
あいおい
タフ
大同火災
積立傷害
保険期間 5年 5年 3~6年 5年 6年 5年 3~5年
死亡保険金 300~1,000万 1,000万 568万 500万 259万 1,000万 1,000万
後遺障害 300~1,000万 1,000万 568万 500万 259万 1,000万 1,000万
入院保険金
限度日数
(総額)
1,500円
180日
(27万)
5,000円
1,000日
(500万)
- 5,000円
180日
(90万)
2,500円
180日
(45万)
10,000円
180日
(180万)
5,000円
180日
(90万)
手術保険金 \15,000 \50,000 - \50,000 \25,000 \100,000 \50,000
通院保険金
限度日数
(総額)
750円
180日
(13万)
2,500円
90日
(22.5万)
- 2,500円
180日
(45万)
- 3,000円
180日
(54万)
2,000円
90日
(27万)
個人賠償 3~1,000万
※特約
1億円 - 1億円
※特約
- 1億円
※特約
3,000万
返戻率 92.6% 91.9% 99.1% 90.9% 100.5% 89.4% 94.6%
積立傷害保険の比較表(東京海上 ファイン・損保ジャパン ゆとりーど・スーパーX・三井住友海上GKケガ積立・GKケガスーパー・あいおい タフ・大同火災)

上図で1番右の大同火災 積立傷害保険(ノーマルプラン)だが、死亡保険金は他社と比較してトップクラス、入院時の入院保険金も高く手術保険金も悪くない額だ。ただし、通院保険金(通院日額)は他社より低く、さらに支払われる日数(支払い対象となる通院日数)は他社よりも短い90日という点に注意したい。さらに個人賠償責任は付帯している点で評価はできるが、その額は他社の額と比較すると決して高いとは言えない額になっている。さらに返戻率(戻り率)は94.6%で、低くはないが他社には99%台が散見されることから考えれば、貯蓄性という意味でも物足りない数字だ。

結論としては、補償内容では他社より優れている面と劣る面が混在しており微妙な保険といえる。さらに、返戻率でも特に他社より高いわけでもなく、貯蓄性が他社より秀でているわけでもない。ただ、補償が特に悪いわけでもないためサポート・手続き面を考えれば沖縄県民なら検討する余地はある。しかし、それ以外の人には特にメリットがない保険と考えられる。