商品ファンドのリスクと税金

商品ファンドのリスクと課税される税金を解説!

商品ファンドは、貴金属・穀物・エネルギーなどの商品先物から、通貨・金利・債券・株などの金融先物まで幅広く運用する実績配当型の金融商品だ。投資信託・ヘッジファンドでも幅広く投資しているものがあるが、エネルギーまで手を伸ばしているものは稀有だ。その意味で商品ファンドと呼ばれている側面もある。

それでは商品ファンドにどのようなリスクがあり、何口か購入して利益が出た場合に如何なる税金が課せられるのか?

まずリスクについてだが、商品ファンドは株価・債券価格と相関性が低めの商品先物に投資するため、個人投資家(特に株・債券を購入している人)には分散投資の一助となる。その反面、商品(原油・コーン・小麦など)の価格は非常に値動きが激しく大きな損失が出る可能性も大きい。

もちろん、常に値動きが荒いわけではないが、一度動けば暴走することがあるのが商品だ。最近では、原油が2014年秋~2015年春の半年で105ドルから42ドルまで落ちている。価格が容易に半値になる可能性があるということだ。また、農作物については株式のように企業業績ではなく、天候要因、豊作・不作などで価格が動くことが多い。日本でも明日の天気を外すことがある点からも分かるように、その予測の難しさは分かるだろう。。。

さて、税金についてだが、現在主流の信託型の商品ファンドであれば20%の源泉分離課税されることになる。すなわち利益を受け取る際には、あらかじめ税金分を差し引かれて個人投資家は受け取れる。商品ファンドだけなら確定申告も不要で、税申告の手間はかからない。その一方で既に下火だがLPS型(リミテッドパートナー型)や匿名組合型だと利益は雑所得となり、他の所得と(給与所得など)と合算して課税される。他の所得が大きければ、当然ながら商品ファンドで得た利益に係る税率も高くなるため注意したい。

以上のように、商品ファンドでは分散投資の効果があり、大きな上下動も上なら大きな利益が見込めるのは事実だ。しかし、下に動けば大きな損失があるのも間違いない。そのため、商品ファンドに投資するのは何ら問題はないが、投資するなら資産全体のうちの一部に留めておくのが無難だ。また、税金面では源泉徴収されるため節税ポイントは少ないが、強いて挙げれば他の金融商品との損益通算があるぐらいだろう。これだけなら自分で計算するには容易だが、もしも他の所得と重なって計算が面倒なら、税理士の無料相談や、自治体が開く無料の税金セミナーや確定申告セミナーに参加するといいだろう。個別質問が可能なものあり、そこで自分のケースを相談すれば鬼に金棒だ。