投信・預金/資産運用 解説・用語集
オープン・エンド型投資信託
オープン・エンド型投資信託とは、いつでも解約（換金）ができる投信を意味する。その反対に解約を認めない投信はクローズド・エンド型と呼ばれる。個人投資家としては、いつでも解約ができないと相当に不便があるため、現在は大抵の投信がオープンエンド型の投資信託となっている。
とはいえ、正確には投信を解約しても即座に現金とはならず、現金化には４～６営業日を要するケースが多い。これは諸手続きがあることもあるが、ファンドが解約に向けて資産のリバランスをすることもあるため、止むを得ないと考えるべきだ。そのため、個人投資家は常に投資は生活資金とは完全に隔離された余裕資金で行われることが大前提となる。
しかし、突発的な事象により急を要する場合も想定される。そういったケースが事前に予想できる場合には、MMFや中期国債ファンドを利用すれば、解約の翌営業日には現金化できる。販売会社によって異なるが、１日500万円までは、解約当日に解約代金をキャッシングという形で受け取ることもできる。
また、いつでも解約できるとはいえ、投信の設定日（運用スタート日）から一定期間を解約禁止としている投信も存在する。この解約禁止期間はクローズド期間（解約不能期間）とも呼ばれ、短いもので数ヶ月、長ければ２～３年に及ぶ投信もある。これは中長期運用を旨にしている投資信託にあって、スタートから間もなく解約をされると当初予定していた計画と安定運用に支障を来たすため設けられている。
しかし、その場合でも個人投資家が死亡、ないしは地震・火事などの自然災害で財産の大半を失った場合などは即時解約ができるため安心してほしい。ただし、当然ながら１年後に必要になる資金を、２年間のクローズド期間がある投信に投資するようなことは避けなければならない。
