投信・預金/資産運用 解説・用語集
投信の手数料は３％が上限だが！？
投資信託における手数料とは、投信を購入する際に個人投資家が販売会社に支払う費用を意味する。募集の際に支払うものを「募集手数料」、販売されている追加型投信を購入する際に支払うものを「販売手数料」というが、追加型投信が主流の昨今では、一括りに「募集・販売手数料」「買付手数料」と区分していないケースが多い。
また、現在では購入時に手数料を支払うフロントエンド・ロード形式が主流で、投信の解約時に手数料を支払うバックエンド・ロード形式は少なくなっている。
個人投資家が気にすべき手数料率だが、投信によって差異はあれど、大抵は０～３％で３％を上限とするものが多い。実際には上限の３％を取るかは販売会社（証券会社・銀行）によるところが大きい。また、これは日本においての話しであり、外国投資信託の場合には手数料率を５～６％としているものもあるため注意が必要だ。
その一方で、手数料を０％にするノーロード投信も増えてはきているが、単純に指数に連動するインデックス投信であれば納得ができなくもないが、その分を信託報酬などに転化している場合もあるため注意が必要だ。販売会社にとっては手数料は重要な収益源でもあるため、それを放棄するからには相応の理由があるかと考えるべきだ。安易に手数料が安いからといってノーロード型投信に飛びつくのは軽率だ。
また、基本的なことだが、昨今の投資信託の手数料は外枠方式を採用しているため、投資信託を100万円分だけ購入したい場合には、手数料率が３％なら103万円が必要になる。そのため、最低でも基準価額か累積投資額が購入時より３％上昇したところから、利益となる点も忘れてはならない。
ちなみに、同一グループのファンド間で投信を乗り換える（スイッチング）や、償還乗換の場合には手数料が割引されることが多いため、投信を変更する時のために頭の片隅に置いておきたいところだ。
