損保ジャパン日本興亜 所得補償保険/ 所得補償保険の保険料・補償内容・保険金を評価 レビュー

損保ジャパン日本興亜 所得補償保険
オススメ度:
2
保険会社:
損保ジャパン日本興亜
名称:
所得補償保険
月額保険金:
10万円~
填補期間:
2年間
無事故時:
なし
特徴:
あなたとご家族の毎日の暮らしをサポート

損保ジャパン日本興亜 所得補償保険は填補期間が1年でいいなら安い!?

※所得補償保険は就業不能保険と併せて比較することとなり、URLが変更されました。別ページの損保ジャパン THEカラダの保険(所得の補償)を参照して下さい。

損保ジャパン日本興亜は、合併前は個々に販売していた所得補償保険を、合併後は一部内容をリニューアルして販売している。以下、同社の所得補償保険の概要を記載し、他社の所得補償保険と比較する。

まず補償内容だが、他社の所得補償保険と同様に病気・ケガで働けなくなった場合に保険金が受け取れる。家事従事者(主婦・主夫)でも特約を付加して契約することが可能だ。他社と同じく契約時には医師の診査は不要で、健康告知の質問に答えるだけでOKだ。

損保ジャパン日本興亜 所得補償保険の保険料・保険金・補償内容など

損保ジャパン日本興亜の所得補償保険は、その他の点も他社と似通っている。保険金額も月額収入の50%までで、契約から7日間の免責期間に保険金支払い事由に該当するようなことがあっても保険金は支払われない。

かつては就業不能とならなったら無事故返戻金が受け取り足り、就業不能ではなく死亡してしまった場合には死亡保険金が支払われていたが、それも合併後のリニューアルで消滅してしまった。今では個人間のトラブルで損害賠償が発生した場合をカバーする個人賠償責任補償特約があるぐらいで、それも自動車保険・火災保険の特約にあるため特段の独自性というわけではない。

次に下図では各社の所得補償保険を、契約可能な年齢、設定できる保険金の月額に加え、死亡時の保険金の有無、保険金を受け取るてん補期間、契約開始からの免責期間、契約期間中に無事故だった場合の返戻金の有無などを比較した。保険料は職種級1級で30歳・40歳・50歳の場合で比較し、30歳モデルにおいて1万円あたりの保険料でも比較した。

名称 あいおい
ニッセイ
あいおい
エール
東京海上
トータル
損ジャ
日本興亜

日立
リビング
コープ
団体
JA共済
ささエール
大同火災 AIG損保
旧富士火災
契約年齢 15-79歳 15-79歳 15-69歳 15-69歳 15-63歳 16-69歳 15-75歳 募集停止
保険期間 1年更新 1年更新 1年更新 1年更新 3-5年更新 1年更新 50-80歳 1年更新 -
免責期間 7日 7日 7日 7日 60日 4日 7日 7日 -
保険金
月額
10万~ 10万~ 日額 10万~ 10万~ 15万~ 10万~ 15万~ -
填補期間 2年間 2年間 1年間 1年間 3-10年間
65歳まで
1年間 50-80歳 1年間 -
無事故時 - - - - - - 30% 20% -
死亡時 - - - - - 100万 - 50~100倍 -
保険料
30歳
1,280円 1,280円 2,440円 1,640円 2,110円 2,097円 4,738円 3,240円? -
保険料
40歳
2,140円 2,140円 3,810円 2,540円 3,400円 2,837円 4,895円 4,560円? -
保険料
50歳
3,080円 3,080円 5,270円 3,500円 4,560円 3,679円 5,495円 5,980円? -
保険料
1万あたり
128円 128円 116円 109円 211円 140円 474円 -
所得補償保険の比較表(あいおいニッセイ・東京海上トータル・損保ジャパン日本興亜・日立リビング・コープ団体保険・大同火災・JA共済)

上図で左から4番目の「損保ジャパン日本興亜」の所得補償保険だが、契約できる年齢・保険期間・免責期間などは他社と大きな差異はない。保険金の填補期間の1年間も他社と横並びの数字ではあるが、あいおいニッセイ同和や日立キャピタルが2~3年としている点を考えると物足りないともいえる。その他、前述したように保険契約中に就業不能とならなった場合に受け取れる無事故返戻金、死亡時の死亡保険金も存在しない。

保険料は月額15万円の場合で、東京海上・損ジャ日本興亜は便宜上10万円・21万円のため一律に金額だけで比較はできない。ただ、30歳で保険金1万円あたりの保険料を計算すると109円のため、前述2社よりも保険料は割安ともいえる。その反面、あいおいニッセイの填補期間は2倍という点を考えれば保険料は安いとはいえなくなる。

結論としては、保険の填補期間が1年で良いのであれば検討する余地はある。何があっても1年で体制を立て直せると考えているのが前提だ。その一方で填補期間が長い方が良い人であれば、あいおいニッセイ・日立キャピタルなどを検討した方がいいだろう。