損害保険 解説・用語集

自転車保険は必要か否か?

自転車保険とは、自転車に搭乗中に事故で自分ないしは相手方にケガ(+死亡)を負わせた場合に保険金が支払われる保険を意味する。一般的には自転車保険という名称で認識されているが、正確には傷害保険と個人賠償責任補償を組み合わせた保険であるケースが多い。それを保険会社が安価な保険料に設定して自転車保険として販売しているのが実情だ。

自転車事故に遭遇する確率は統計から計算すると低く、自動車事故と比較しても高いとはいえない。その意味では必要性は低い。ただし、自転車通勤・中高校生の子供が通学に自転車を利用している場合などは、確率は度外視して自転車保険を検討した方がいい(自転車事故が起きる確率を参照)

それでは具体的には、どのような組み合わせで保険を検討すればいいのだろうか。

まず、自動車保険(+火災保険)等に加入している人なら、わざわざ単体で自転車保険を加入せずとも、個人賠償責任特約を付帯すれば一応は事足りる。個人賠償責任特約は、他人の物だけでなく人に損害が及んだ場合にも補償の範囲内となり、大抵は保険金の上限が1億円に設定されているため、高額賠償となっても金銭的な負担は相当軽減される。

ただし、この場合は事故の相手方の補償のみとなるため、自転車を運転していた人がケガをした場合の治療費などは補償されない。それをカバーするには傷害保険に加入するか、個人賠償と傷害保険がセットになった自転車傷害特約(保険会社によって名称に差異あり)を利用した方がいい。既に保険加入している人でも途中から追加は可能なため、新しく保険を契約するよりも手間も削減される。その際には補償の対象が、個人だけでなく家族まで含まれているかは注意した方がいいだろう。

その一方、各損害保険は未契約、ないしは賃貸で移り住んでいる(転居・転勤が多い)ため火災保険は固定されていない人などは、自転車保険を単体で契約する意義が出てくる。それでも、のんびりと近所のスーパーまで買い物に行く程度なら必要性は乏しい。自転車通勤・通学をしており、そもそも自転車利用時間が長く、遅刻などの懸念からスピードを出し過ぎる可能性がある人には自転車保険が必要だ。スピードが出るタイプの自転車に乗る人も同じく必要だろう。

自転車保険を検討するうえでは、まずは高額賠償の事例から考えて個人賠償の保険金は最低でも1億円、そして示談交渉サービスと弁護士費用特約があると心強い。次いで、運転者側のケガの各保険金だが、こちらは自分のケガのため最低ランクの補償にするのも手だが、長期入院は想定以上に金銭が必要になるケースがあるため、入院保険日額は設定されている方がベターだ。

以上のように、漠然と高額賠償の事例を見て自転車保険の加入を検討するのではなく、まず自転車の利用時間・頻度・用途に加え、運転者の年齢から自転車保険が必要かを考えるべきだ。その上で現在利用している保険に追加できないかを検討したうえで、単体で自転車保険に加入する価値があるかを判断する必要がある。